チームへの働きかけ

世界の経営学者の野中郁次郎一橋大学名誉教授が2025年1月に逝去されました。

竹内弘高ハーバード・ビジネス・スクール元教授・現国際基督教大学理事長と共同で構築した「SECI（セキ）モデル」はビジネスパーソンなら一度は聞いたことがあるでしょう。

勘やコツなどの言語化が難しい「暗黙知」に光を当て、一人の天才のひらめきではなく「組織として知識を生み出し続ける」といったイノベーションマネジメント論の先駆けです。

この「野中理論」は特に米国で注目を浴びました。そして、米国発のソフトウェア開発マネジメント「スクラム開発」の理論的支柱となったのです。

これは大変興味深いものです。

なぜなら、過去の日本における製造業を中心に構築されたモデルが、時代を経て、海を隔て、そしてソフトウェア産業においても応用できる.......それだけの「普遍性」があるからです。

よく、「昔の日本はモノを安く物を作るだけで成長してきた」、「今はイノベーションの時代。かつての製造業型経営は通用しない」といった論調が見受けられます。しかし、野中氏や竹内氏の経営モデルがデジタル産業の発展を支えている事実を踏まえると、こうした意見はあまりに表層的ではないでしょうか。

実は野中氏は晩年、「日本は自ら強みを捨ててしまった」、「自ら考えることを止め、『欧米流』を盲目的に取り入れている」と懸念していました。何を隠そう、筆者（平岡）が2024年1月に野中氏ご本人にインタビューをした際、そのようなご意見をじかに聞いたのです。

そこで、野中氏の経営哲学に込められた経営の神髄（しんずい）に迫りたいと思います。

プロフィール：野中郁次郎（のなか いくじろう）。1935年生まれ、早大卒、富士電機製造に9年間在職し、経営企画から労働組合まで幅広く経験。その後、カリフォルニア大学バークレー校経営大学院で博士号取得。1986年に竹内氏と共同で、製品開発研究にまつわる日米比較の論文が「ハーバード・ビジネス・レビュー」に掲載されて以来、ナレッジマネジメント研究の第一人者に。ホンダやデンソー、パナソニックなどの幹部人材の育成にも注力。一橋名誉教授として生涯現役を貫いた。

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名選手の影に名コーチあり。名経営者の影にも名コーチがいます。

世界のデジタル産業革命をけん引し続けているシリコンバレーの地で、アップルのCEO、スティーブ・ジョブズやグーグルの元CEO、エリック・シュミットをはじめ、数多くの企業経営者に深い影響を及ぼした人物がいます。

それがビル・キャンベル。彼がコーチングした企業の時価総額を合わせるとトリリオン（1兆）ドルに達するとのことで、「1兆ドルコーチ」と呼ばれるようになりました。

そのコーチング哲学と生き様をまとめたのが「1兆ドルコーチ（著者：エリック・シュミットほか、発行：ダイヤモンド社）」。日本でも発行部数が17万部を超え、アマゾンには2000件以上ものレビューが付いています。

そんな希代の名コーチは、元々はラグビーのコーチをしていました。そこで養った人間と組織への観察眼、そして人たらしの術がビジネス界でいかんなく発揮されたのです。

シリコンバレーといえば「デジタル」や「テクノロジー」、そして「戦略」に長けた印象があります。しかし、ビルが重視したのが「コミュニティ（人間関係など）」や「誠実さ」、「実行力」でした。

これらは、猫も杓子も「DX」と口にする今の時代からすると泥臭いテーマ。でも、そこに古今東西不変のチームマネジメントの神髄があります。今こそ名コーチに学んでみませんか。

＜プロフィール＞
‍ビル・キャンベル（ウィリアム・ヴィンセント・キャンベル・ジュニア、1940年8月31日 - 2016年4月18日）。アメリカンフットボールの選手とコーチを経て実業界へ。1997～2014年アップル取締役。2001年にグーグルのコーチ就任。ツイッター（現X）やアンドリーセン・ホロウィッツ、元米副大統領アル・ゴアのコーチも務めた。

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「優秀な人材が辞めていく」「次世代リーダーが育たない」―多くの日本企業が直面するこの課題に、今、戦略的な解決策が求められています。

タレントマネジメントは、従業員一人ひとりの才能（タレント）を経営資本として捉え、その潜在能力を最大限に引き出す人材戦略です。1997年のマッキンゼー・レポート「War for talent」から始まったこの概念は、少子高齢化による労働力不足、人材の流動化、そして人的資本経営への転換という日本企業の喫緊の課題に対する有効な処方箋として注目を集めています。

本記事では、タレントマネジメントの基本概念から具体的な導入方法、サントリーやKDDI、日産自動車などの先進企業の成功事例、そして中小企業でも実践可能な段階的アプローチまで、組織の規模や状況に応じた実践的なノウハウを体系的に解説します。PDCAサイクルに基づく導入プロセス、主要システムの比較、スキルマップの活用法など、明日から使える具体的な手法もご紹介します。

「日本の従業員エンゲージメントは世界最低水準の6％」―この衝撃的な事実が、日本企業の根深い問題を物語っています。

生産性の低迷、優秀な人材の流出、イノベーションの停滞。これらの課題の根底にあるのが、会社と従業員の「絆」の欠如です。エンゲージメントの高い企業は離職率が59％減少し、売上が20％向上するという調査結果が示すように、この問題の解決は企業の生存戦略そのものです。本記事では、エンゲージメントの本質から、9つのキードライバー、7つの具体的施策、スターバックスやGoogleの成功事例まで、日本企業がエンゲージメントを向上させるための実践的な方法を解説します。

エイミー・C・エドモンドソンは、ハーバード・ビジネス・スクールの教授で、チームの心理的安全性研究を代表する研究者です。1999年の論文で、心理的安全性を「対人関係上のリスクを取っても安全だと、チームのメンバーが共有している信念」と定義し、チームの学習行動との関係を実証的に検討しました。

その後、Googleの社内研究「Project Aristotle」でも、心理的安全性が効果的なチームに関係する重要な要素として注目され、ビジネスの世界で広く知られるようになりました。

本記事では、エドモンドソンの経歴、心理的安全性の定義と研究、Googleの研究との関係、測定に用いられる7項目、著書『恐れのない組織』について解説します。

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